靴のOEMで決めること——木型とサイズ（JIS S 5037）、表示義務、革靴の関税割当

靴の OEM で最初に決めること

自社ブランドの靴を作りたいという相談は、デザイン画から始まることが多い。けれども製造先が見積を出すには、どんな種類の靴で、どの製法で、どのサイズ幅を作るのかが先に決まっている必要がある。靴は服や雑貨と違い、足の形に合う立体を作る工業製品で、サイズごとに型が要るからである。

1. 種類
スニーカー、革靴、サンダル、ブーツ、作業靴など。種類によって得意な工場が分かれ、スニーカーの工場に革靴を頼んでもうまくいかないことが多い。

2. 甲と底の材料
甲（アッパー）が革か合成皮革か布か、底（ソール）がゴムか合成樹脂か革か。材料の組み合わせで、次の節の表示義務の有無も変わる。

3. 甲と底のつなぎ方
接着剤で貼る、縫う、底を射出で成形してつなぐ、などの方法がある。つなぎ方は工場の設備で決まるので、ここが合わないと候補から外れる。

4. サイズの幅
何 cm から何 cm まで、何 mm 刻みで、足囲（ワイズ）を何種類作るか。これが型の数を決め、費用と最小ロットを大きく左右する。

木型とサイズ——JIS S 5037 の表し方

靴は「木型（ラスト）」と呼ぶ足の形の型の上で作る。木型の形が履き心地の大部分を決め、製造先が持っている木型を使うか、新しく起こすかで費用が大きく変わる。オリジナルの木型を起こすと、サイズの数だけ木型が要る。

サイズの表し方は JIS S 5037（靴のサイズ）が定めている。この規格は一般歩行用の靴のサイズについて規定し、サイズは足長と足囲又は足長と足幅で表す^[2]。足長は、平らな所に立って体重を両足に平均にかけたときの、かかとの後端から最も長い足指の先端までの距離、足囲は第 1 指と第 5 指の付け根を取り巻く長さと定義されている^[2]。つまりサイズは靴の内寸ではなく、その靴が合う足の寸法を表している。

規格の付表は、足長ごとに足囲の記号（A から G まで）と寸法を並べている^[2]。男子用の足長 25.0 cm を例にとると、次のとおりである。

記号が 1 つ変わるごとに足囲は 6 mm、足幅は 2 mm ずつ変わる^[2]。「幅広の 3E で作りたい」と製造先に伝えるときは、この表のどの寸法の足に合わせるのかを木型の段階で確かめておくと、出来上がりの食い違いが減る。女子用は足長 23.0 cm の E で足囲 228 mm・足幅 94 mm のように、男子用とは別の表になっている^[2]。

規格はサイズの書き方も決めている。足長（cm）と足囲（記号）なら「23E」「23.0E」「23.5-E」のように、足長（mm）と足幅（mm）なら「235/95」のように書き、表示は片足ごとに見やすい位置に、見やすく容易に摩滅しない方法で行う^[2]。中敷にだけ印刷すると、すり減って読めなくなることがあるので、表示の位置も製造先と決めておく。

最小ロットは、サイズの数と底の型で決まる

靴の最小ロットは「1 デザインで何足」と言われることが多いが、実際には「1 サイズで何足」の積み上げで決まる。理由は次の 3 つである。

1. 木型
サイズ・ワイズごとに要る。既存の木型を使えば新しく起こす費用はかからない。

2. 底の型
ゴムや合成樹脂の底を成形するなら、底の金型もサイズごとに要る。既製の底（工場が持っている底の型）を使えるデザインにすると、型代がかからず小ロットでも受けてもらいやすい。

3. 材料の最低購入量
革や合成皮革、布は色ごとに最低購入量がある。色の数を増やすと、その数だけ材料の余りを抱えやすくなる。

小ロットで始めるなら、サイズを売れ筋に絞り、ワイズは 1 種類、底は既製の型、色は 1〜2 色に抑えるのが現実的である。売れ行きを見てからサイズと色を増やすほうが、在庫を抱えにくい。

表示が義務になる靴と、ならない靴

家庭用品品質表示法の雑貨工業品品質表示規程は、靴を表示の対象にしているが、対象は「甲に合成皮革を、本底にゴム、合成樹脂又はこれらの混合物を使用し、甲と本底とを接着剤により接着したもの」に限られている^[1]。表示事項は、甲皮として使用する材料、底材として使用する材料、底の耐油性、取扱い上の注意の 4 つである^[1]。

表示の仕方も決まっている。甲皮の材料は「合成皮革」と書き、特殊な不織布を基材にしたものは「人工皮革」と書いてよい^[1]。底材は、ゴムなら「ゴム底」、合成樹脂又は合成樹脂とゴムの混合物なら「合成底」と書く^[1]。「耐油性」と書けるのは、JIS K 6258 の方法で No.3 油に 40±1℃で 22 時間浸したときの体積変化率が 35% 以下で、かつ甲皮と底の接着部の 90 度はく離強度が 1 cm あたり 2 kg 以上の場合に限られる^[1]。取扱い上の注意は、水で濡らした布で汚れを取り靴クリーム等の保革油は要らない旨、火のそばに置くと軟化・変形することがある旨、陰干しにする旨、（耐油性の表示がなければ）油を引いた場所での使用はなるべく避ける旨を書く^[1]。表示には表示した者の氏名又は名称と住所又は電話番号を付け、取扱い上の注意は下げ札やラベルなど本体から容易に離れない方法で行う^[1]。

逆に言えば、甲が天然の革の靴、布のスニーカー、甲と底を縫い付けた靴は、この規程の表示義務の対象ではない。ただし、表示義務がなくても、売り場で「本革」「防水」と書くなら、その中身が実際のものより著しく優良だと示す表示は景品表示法で禁じられている（第 5 条第 1 号）^[6]。甲の一部だけが革なのに「本革スニーカー」と書く、といった書き方は避ける。

革の靴を海外で作るなら、関税割当を先に確かめる

靴の OEM は海外の工場に頼むことが多いが、革を使った靴は関税の扱いが特殊なので、費用の見積に入る前に確かめておく。税関の実行関税率表（第 64 類）は、革を使った履物の多くについて、各年度 12,019,000 足を基準として政令で定める「共通の限度数量」以内のものに低い税率を、それを超えるものに「30% 又は 4,300 円/足のうちいずれか高い税率」を定めている^[3]。

財務省が公開している令和 8 年度の関税改正要望の調査票（経済産業省の要望）では、皮革・革靴の関税割当制度について、枠内 17.3%・21.6%・24%、枠外 30% 又は 1 足 4,300 円のいずれか高い税率と整理され、令和 6 年の革靴の輸入は 18,071,509 足、上位はベトナム・中国・カンボジア（数量）とされている^[5]。同じ調査票は、カンボジアやバングラデシュ等の後発開発途上国からの無税の輸入品が国内シェアを伸ばしたことにも触れている^[5]。どの国の工場で作るかで関税が大きく変わるので、工場を選ぶ段階で、品目分類と適用される税率を通関業者と確かめる。枠外の税率は 1 足あたりの金額が決まっているため、安い価格帯の靴ほど関税の割合が重くなる。

作業用の安全靴として売るなら JIS T 8101

作業用の靴を「安全靴」として売るなら、JIS T 8101（安全靴）が基準になる。現行は JIS T 8101:2020 に 2024 年の追補 1 を加えた JIS T 8101:2024 で、つま先の先芯の性能で次の区分を定めている^[4]。

いずれも、これらを加えたときに規定の隙間寸法を満たすよう設計された先芯が付いたものと定義されている^[4]。規格には表示と取扱説明書の箇条もあり、追補 1 ではグリセリンを塗ったステンレス鋼材の床での耐滑性能の表が置き換えられた^[4]。安全靴を OEM で作るときは、どの区分を満たす設計にするか、その試験を誰がどこで行い結果をどう残すかを、製造先と最初に決める。試験を外部の機関に頼むなら、試験の条件と判定を依頼主の側でも理解しておく。

試作から量産までの進め方

1. 仕様書を作る
デザイン画に加え、種類、甲と底の材料、つなぎ方、サイズとワイズの範囲、色、付属品（中敷・紐・箱）、表示の内容を書く。参考にしたい既製の靴があれば現物を渡すと伝わりやすい。

2. 木型と底の選定
製造先の木型と既製の底から近いものを選ぶか、新しく起こすかを決める。新しく起こすなら型代と期間を見積に入れてもらう。

3. 試作（サンプル）
まず基準のサイズ 1 足を作って、形・色・材料を確かめる。次に、サイズの両端（いちばん小さいサイズと大きいサイズ）を作って、サイズを広げたときに形が崩れないかを見る。実際に何人かに履いてもらい、当たる所や脱げやすさを記録する。

4. 量産前の確認
量産と同じ材料・同じ工程で作った品を確かめてから量産に入る。初回品を承認する手続きの考え方は量産承認で仕入先に何を出させるかが参考になる。

5. 検品
左右の大きさと色のそろい、接着部のはがれや接着剤のはみ出し、縫い目の飛び、サイズ表示が片足ごとに入っているか^[2]、表示の対象の靴なら表示の 4 項目が正しいか^[1]を見る。外観の合否は限度見本で合わせる。決め方は外観の合否基準を仕入先と決める方法で扱っている。

費用の内訳を分けて見る

見積は、一度きりの費用と毎回の費用を分けてもらう。一度きりの費用は、木型、底の金型、試作、ロゴの型押しやネームの版などである。毎回の費用は、甲と底の材料、裁断・縫製・つり込み・接着の加工費、中敷・紐・箱の付属品、検品と梱包である。海外で作るなら、ここに運賃、関税、通関の費用が乗る。革の靴は前の節のとおり関税の差が大きいので、工場の国を決める前に試算しておく。

よくある質問

靴の OEM に、許可や届出は要りますか

靴そのものに製造や販売の許可の制度はない。甲が合成皮革で底を接着した靴なら、家庭用品品質表示法の 4 項目の表示が要る^[1]。安全靴として売るなら JIS T 8101 を満たす設計と、その確認の記録を持つ^[4]。

何足から作れますか

サイズの数と、既存の木型・既製の底を使えるかで変わる。製造先に「1 サイズあたり何足から」と聞き、その理由（型か、材料の最低購入量か）を確かめると、条件の組み替えで下げられるかが分かる。

靴下も一緒に作れますか

作れるが、靴下は編み機を持つ別の工場になる。進め方は同じ束の靴下の OEM の記事で扱う。靴を入れて持ち歩く袋や布のバッグを付けたいなら、縫製の工場を探す話になり、トートバッグの OEM の記事が参考になる。

海外の工場とのやりとりが不安です

仕様書・サイズ表・検品の基準を日本語と相手の言語で同じ内容にしておくことが大事になる。発注書の言語の扱いは海外の仕入先へ英語・中国語で発注するで、OEM の委託先とのやりとりの組み立て方はOEM の委託先とのやりとりで整理している。

まとめ

靴の OEM は、種類・材料・つなぎ方・サイズの幅を決め、木型と底の型をどうするかで費用と最小ロットが決まる。サイズは JIS S 5037 の足長と足囲で表し、表示は片足ごとに摩滅しない方法で入れる。甲が合成皮革で底を接着した靴には家庭用品品質表示法の 4 項目の表示が要り、表示義務のない靴でも「本革」「防水」の書き方には景品表示法がかかる。革の靴を海外で作るなら関税割当と枠外の 30% 又は 1 足 4,300 円を先に試算し、安全靴として売るなら JIS T 8101 の区分を設計の起点にする。

出典・参考資料

1. 雑貨工業品品質表示規程（二十 靴）（消費者庁／令和 6 年 12 月 25 日改正・令和 7 年 1 月 1 日施行）
2. JIS S 5037:1998 靴のサイズ（JIS 検索の閲覧資料）（日本産業標準調査会／1998 年 8 月 20 日改正・2024 年 10 月 21 日確認）
3. 実行関税率表 第 64 類 履物及びゲートルその他これに類する物品並びにこれらの部分品（税関／2026 年 8 月 8 日版）
4. JIS T 8101:2024 安全靴（JIS 検索の閲覧資料）（日本産業標準調査会／2024 年 6 月 25 日改正）
5. 令和 8 年度関税率・関税制度改正要望事項調査票（皮革・革靴の関税割当制度）（財務省／経済産業省 製造産業局 生活製品課の要望）
6. 不当景品類及び不当表示防止法（昭和三十七年法律第百三十四号）（e-Gov 法令検索（デジタル庁））

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