サプライヤー評価の項目と点数化——何を測り、どう使うか

点数を付ける前に、点数を付けない項目を決める

評価表を作るとき、最初に手を付けるべきは配点ではない。足切りの線である。

国土交通省の総合評価落札方式の運用ガイドラインは、標準点を「入札説明書等に記載された要求要件を満足する場合に与える点数」と定義し、要求要件を満足する者には一律 100 点を付与し、それ以外の場合は不合格とすると明記している^[1]。加算点は「評価項目に対して、各競争参加者の技術力等に応じて付与される点数」であり、要求要件以外の性能等に対して与える点数とされている^[1]。

この分け方をそのまま持ち込むと、評価表の一行目が変わる。適格請求書発行事業者の登録、必要な業許可、指定した検査記録を出せること。これらは点数で競う対象ではなく、満たさないなら取引しない条件である。ここに 5 点や 10 点を割り当てると、他の項目が良い相手が合計点で通ってしまう。

足切り項目と加点項目を分けるだけで、評価表は次の二段になる。

第一段（可否）。満たさなければ候補から外す。数は少ないほうがよい。多くても五つか六つに収める。

第二段（優劣）。満たしている相手の中で差を付ける。ここに配点を置く。

評価項目は五つの束に分け、数えられる形にする

項目は増やせばよいものではない。品質、納期、価格、対応、供給継続性の五つに束ね、束ごとに何を数えるかを先に決める。「品質が良い」ではなく「受入不合格の件数を発注件数で割った値」まで落とす。落とせない項目は、その年は評価しない。

その前に一つ揃えておきたいのが、評価する相手をどの範囲で数えるかである。仕入先、サプライヤー、外注先、ベンダーは社内でも混ざって使われており、呼び方が揃っていないと、同じ会社が二行に分かれたり、材料の購入先と加工の委託先が同じ表で比べられたりする。呼び分けの整理は仕入先・サプライヤー・ベンダーの違いにまとめてある。

この配点は加点の配分例である。後述のとおり合計を 100 点に固定すると項目を足すたびに他を削ることになるので、足切りを通った相手に基礎点を置き、その上にこの配分で加点を積む形で使う。なお供給継続性は、点の高さと依存の深さが打ち消し合わないよう、他の四つと混ぜずに別枠として持つ考え方もある（次節）。

安全衛生を項目に入れるかどうかは、構内で作業してもらうかで決まる。厚生労働省の指針解説マニュアルは、仕事の注文者として、後次の請負人の新規起用基準を定めて評価することが望ましいとしたうえで、安全衛生管理体制の整備状況や資格免許の保有状況といった評価基準の項目を挙げている^[2]。構内で作業が発生する取引なら、この束を六つ目として立てる。対象になるのは協力会社とは何かで扱っている類型の取引先で、部材を買っているだけの相手にこの束を当てても差が出ない。

なお、五つの束のうち品質と対応の一部は、発注データだけでは埋まらない。工程や記録を実際に見に行った結果が要る。その見に行き方はサプライヤー監査のやり方で扱っている。評価は数えた値を並べる作業、監査は現場で確かめる作業で、片方だけでは表が埋まらない。

重み付けは「差が出る項目」に寄せる

配点で迷ったら、公開されている実例を見るのが早い。総合評価落札方式の得点配分は、標準的には標準点 100 点、施工体制評価点 30 点（評価項目ごとに各 15 点）、加算点は施工能力評価型が 40 点、技術提案評価型 S 型が 60 点、技術提案評価型 A 型が 70 点とされている^[1]。

ここから読み取れることが二つある。

一つは、加算点の総量が案件の型によって変えられていることである。技術で差が出る案件ほど加算点が厚い。仕入先評価も同じで、汎用品を買う取引と、自社の図面で作らせる取引で、同じ配点表を使う必要はない。品目の性格ごとに二種類か三種類の配点を持つほうが実態に合う。

もう一つは、実現の確実さを別枠にしていることである。施工体制評価点は、要求要件を実現できる体制かどうかを審査して付ける点数として、標準点とも加算点とも区別されている^[1]。仕入先評価では、供給継続性がこれに当たる。品質や価格の点数と混ぜず、独立した枠にしておくと、点は高いが一社に依存している相手を見落としにくい。

配点の合計を 100 点に揃えない

合計を 100 点にすると、項目を一つ足すたびに他の配点を削ることになり、毎年の見直しが面倒になる。足切りを通った相手に基礎点を置き、その上に加点を積む形にすれば、項目の増減で全体を組み直さずに済む。前掲の配点も、標準点 100 点に対して加算点を上乗せする形をとっている^[1]。

合計点の作り方——足すか、割るか

点数を出したあと、価格をどう扱うかで結果が変わる。総合評価落札方式のガイドラインは、評価値の算定方法として、技術評価点を入札価格で除して求める除算方式と、技術評価点と価格評価点を合計して求める加算方式の二つを挙げ、国土交通省の直轄工事では除算方式によるとしている^[1]。技術評価点は標準点、加算点、施工体制評価点の合計として求められる^[1]。

仕入先評価に置き換えると、次の違いになる。

加算方式。価格も点数に変えて足す。分かりやすく、価格の重みを配点で調整できる。ただし価格の点数化の仕方（何円で何点か）を決めるのが難しく、そこに恣意が入りやすい。

除算方式。非価格の点数を価格で割る。単位金額あたりの価値という意味になり、価格の刻みを決めなくてよい。一方で、金額の桁が違う品目を横に並べられない。

実務では、年次の総合評価は加算方式、個別の発注先選定は除算方式という使い分けが扱いやすい。年次評価は取引先そのものを比べる作業で、金額の大小が主役ではない。個別の選定は同じ品目の見積を比べる作業なので、金額で割る意味がある。見積を横に並べる表の作り方は見積比較表の作り方で扱っている。

ランク分けは、絶対点ではなく水準との距離で読む

合計点をそのままランクにすると、初年度は全員が中位に固まる。基準がないからである。

参考になるのが、情報処理推進機構が公開している情報セキュリティ対策ベンチマークの作りである。この自己診断は情報セキュリティ対策への取組みに関する 25 問への回答から対策状況のスコアを計算する仕組みで、回答した組織を情報セキュリティリスク指標に基づき、高水準のセキュリティレベルが要求される層（グループ I）、相応の水準が望まれる層（グループ II）、情報セキュリティ対策が喫緊の課題でない層（グループ III）に分けている^[3]。そのうえで、グループ別、企業規模別、業種別の観点で、グループ内の平均値や望まれる水準と自社の対策状況をレーダーチャートで比較できるとしている^[3]。

ここで効いているのは、点数そのものではなく、望まれる水準との差で読ませていることである。仕入先評価でも同じ設計にできる。取引先を品目の性格でいくつかの群に分け、群ごとの中央値を基準線として持つ。同じ 70 点でも、汎用品の群での 70 点と、図面品の群での 70 点は意味が違う。

ランクの数は三つか四つで足りる。増やすほど、境界の一点差を巡る議論が増える。むしろ束ごとの弱い項目を一つ名指しするほうが、相手にも社内にも伝わる。

見直しの頻度——年一回と、そのあいだのできごと

評価は年に一度でよいが、そのあいだに起きたことを拾う仕組みが要る。品質と納期のデータは発注のたびに溜まるので、年次評価はその集計で足りる。問題は価格である。

公正取引委員会が公表した価格転嫁に関する特別調査の結果によると、発注者の立場の回答で、全ての受注者と定期的な協議の場を設けたとする割合は 27.1 パーセントで、前回より 3.4 ポイント上昇したとされている^[4]。裏を返せば、七割の発注者は全ての取引先とは定期的に協議していない。価格の評価だけを年に一度更新しても、協議の場がなければ、点が下がった理由を相手と共有できない。

年次評価の日程と価格協議の日程は、同じ時期に置くのが合理的である。評価結果を伝える面談で、そのまま次期の単価の話に入れる。

加えて、年の途中でも評価を動かすできごとを決めておく。流出不良が出た、納期遅れが連続した、二次以降の外注先が入れ替わった。この三つは待たずに反映する。納期の管理の仕方は納期管理と納期遅延への対応にまとめてある。

評価結果の使い道と、使ってはいけない使い方

評価は付けて終わりにすると必ず形骸化する。使い道は三つある。発注の配分、価格の協議、そして取引の縮小や停止の判断である。それぞれに注意点がある。

発注の配分に使う

点数の高い相手に寄せるのは自然だが、寄せた結果として相手の売上に占める自社の割合が上がる点は意識しておきたい。公正取引委員会は、取引上の地位が優越しているかの判断において、相手方の自社に対する取引依存度を考慮するとしている^[5]。評価で選んだ結果、力関係が変わることがある。

価格の協議に使う

評価が低いことを理由に単価を下げさせる、という使い方は避ける。中小受託取引適正化法のテキストは、市価の把握が困難な場合の取扱いとして、従前と同種または類似の給付でありながら従前の単価で計算された対価に比し著しく低い代金の額を、通常支払われる対価に比し著しく低い額として扱うとしている^[6]。評価と価格は別の話として扱い、価格は原価の構成に基づいて協議する。買いたたきの線引きは買いたたきとは何かで詳しく扱っている。

取引の縮小や停止に使う

ここが最も慎重を要する。同テキストが収録する振興基準には「取引停止の予告」という項が置かれており、継続的な取引関係にある相手との取引をやめる場合や、取引量を大きく減らそうとする場合には、相当の猶予期間をもって予告するよう求めている^[6]。相手の経営への影響に最大限の配慮をする、という観点から設けられた定めである。評価の結果として発注を絞るなら、いつ、何を、どう伝えたかが残る形にしておきたい。

あわせて押さえておきたいのが報復措置の禁止である。同法が挙げる禁止行為には、中小受託事業者が委託事業者の不公正な行為を公正取引委員会、中小企業庁または事業所管省庁へ知らせたことを理由に、取引数量の削減や取引停止といった不利益な取扱いをすることが含まれている^[6]。評価が下がった時期と、相手から何らかの申出があった時期が近い場合、評価の根拠となるデータが残っていなければ説明が難しくなる。評価表は、判断の記録として残す。台帳としての持ち方は協力会社管理をシステムで行う場合の要件で扱っている。

評価と品質マネジメントの関係

社外に出した工程も自社の管理範囲に入る。JIS Q 9001:2015 は箇条 8.4 を「外部から提供されるプロセス，製品及びサービスの管理」とし、箇条 9 を「パフォーマンス評価」として、9.1「監視，測定，分析及び評価」、9.2「内部監査」、9.3「マネジメントレビュー」を置いている^[7]。

仕入先評価は、この 9.1 に相当する活動を社外の相手に向けて行うものと考えると位置付けが定まる。測って、分析して、評価する。その結果をマネジメントレビューに載せて、翌年の購買方針に反映する。評価表を購買部門の内部資料にとどめず、経営の会議に一枚で出せる形にしておくと、この流れが切れない。

また、評価は取引開始前の審査とは別の活動である。開始前に見るべき事項は新規仕入先の審査で見るべきことに整理してある。評価表は、取引が始まって実績データが溜まってから初めて動き出す。

よくある質問

取引先が少なくても評価表は要るか

五社程度でも作る価値はある。ただし目的が変わる。多数を比べるためではなく、翌年に何を頼むかの根拠を残すためである。項目を三つに絞り、一社一行の表で足りる。数が少ないほど印象で決まりやすいので、数えた値を残す意味はむしろ大きい。

点数を取引先に開示するべきか

合計点だけを見せると、順位の話になって終わる。開示するなら、束ごとの内訳と、下がった項目の実績値を添える。「納期の点が下がった」ではなく「回答納期に対する遅れが年間で何件あった」と示す。相手が直せる形で渡すことが、評価を改善につなげる唯一の道になる。

担当者の主観が入る項目はどうするか

対応の速さや連絡の丁寧さは、数えられる形に置き換えるのが基本である。見積依頼から回答までの日数、是正報告の提出までの日数はどちらも日付の差で出せる。それでも残る主観は、配点を小さくして、複数人で付けて平均する。一人が付けた印象点が合計を動かす配点にはしない。

評価が高い一社に集中させてよいか

短期の効率では正しいが、供給継続性の点数を独立させておく意味がここにある。一社に集中させた結果、その相手が止まったときの代替がなくなる。評価表の合計とは別に、品目ごとの供給元の数を並べた一覧を持っておくと、集中の度合いが見える。

評価を始めた初年度は何をどう決めるか

初年度は配点を凝らない。品質と納期の二つだけを数え、足切り項目を決めて、全社を一度並べる。基準線がないので、初年度の点数は順位付けではなくばらつきの確認に使う。二年目に、差が出なかった項目を落とし、差が出た項目の配点を上げる。この一往復を経て初めて、評価表は使える道具になる。

まとめ

仕入先評価の設計は、足切りと加点を分けるところから始まる。項目は五つの束に収め、束ごとに数える値を決め、差が出る項目に配点を寄せる。合計は、年次評価なら足し算、個別の選定なら価格で割る形が扱いやすい。ランクは絶対点ではなく、同じ群の水準との距離で読む。

そして評価結果を使うときは、発注配分・価格協議・取引の縮小の三つで、それぞれ別の注意が働く。とくに取引を減らす判断には、相当の猶予期間をもって予告するという公的な基準がある^[6]。点数は判断の材料であって、判断そのものの正当化には使えない。数えた値と、伝えた日付。この二つを残すことが、評価表を運用に耐えるものにする。

出典・参考資料

1. 国土交通省直轄工事における総合評価落札方式の運用ガイドライン（国土交通省大臣官房会計課・大臣官房技術調査課／2023 年 3 月）
2. 製造業における元方事業者による総合的な安全衛生管理のための指針 鉄鋼業向け解説マニュアル（厚生労働省・社団法人日本労働安全衛生コンサルタント会／平成 22 年 3 月）
3. 情報セキュリティ対策ベンチマーク（独立行政法人情報処理推進機構／2024 年 10 月 9 日最終更新）
4. 「令和７年度価格転嫁円滑化の取組に関する特別調査」の結果について（公正取引委員会／令和 7 年 12 月 15 日）
5. 優越的地位の濫用に関する独占禁止法上の考え方（公正取引委員会／平成 22 年 11 月 30 日・令和 8 年 6 月 17 日改正）
6. 中小受託取引適正化法テキスト「下請法」から「取適法」へ（公正取引委員会・中小企業庁／令和 7 年 11 月）
7. JIS Q 9001:2015 品質マネジメントシステム－要求事項（無料プレビュー）（日本規格協会／2015 年 11 月 20 日改正）

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