STPG370（JIS G 3454）の発注での指定——スケジュール番号・製管方法・水圧試験と非破壊試験

STPG370（JIS G 3454）は「350 ℃程度以下の圧力配管」用の管

JIS G 3454 は、350 ℃程度以下で使用する圧力配管に用いる炭素鋼鋼管の規格で、外径 10.5 mm〜660.4 mm の管に適用される^[1]。種類は STPG370 と STPG410 の 2 つで、記号の数字は引張強さの下限（N/mm²）を表している^[1]。現行版は 2026 年 5 月 20 日改正の JIS G 3454:2026 で、まえがきには、令和 9 年 5 月 19 日までの間は JIS マーク表示認証で旧版の JIS G 3454:2019 を適用してもよいと書かれている^[1]。新旧の版の認証品が混在する時期なので、受け取ったミルシートに書かれた規格の版を見ておく。

同じ「鋼管」でも、低い圧力の配管用の SGP（JIS G 3452）と STPG は別の製品である。SGP との違いや、空調・消火の水配管用の SGPW との区別はSGP（JIS G 3452）の発注での指定で扱った。この記事は、STPG を注文するときに決める事柄——スケジュール番号、製管方法、試験の選び方、上位の規格に替える条件——に絞る。

厚さは「呼び径×スケジュール番号」で決まる

STPG の寸法は、呼び径と呼び厚さ（スケジュール番号：Sch）で表す。呼び径は A（mm 系）か B（インチ系）のどちらかを使い、管の表示は「50A×Sch40」または「2B×Sch40」のようになる^[1]。呼び径の数字は外径そのものではない。規格の表 6 で外径が決まっていて、50A は 60.5 mm、100A は 114.3 mm である^[1]。

同じ呼び径でも、スケジュール番号が上がるほど厚さが増す。表 6 から 50A と 100A を抜き出すと次のとおりである^[1]。

表 6 には Sch10 から Sch80 まであるが、どの呼び径にもすべてのスケジュール番号があるわけではない。Sch10 は 350A 以上、Sch30 は 200A 以上の欄にしか寸法が無く、40A 以下は Sch40・Sch60・Sch80 だけである^[1]。表の注記は、太枠内の寸法を汎用品としている^[1]。太枠の外の寸法を指定すると、手配に時間がかかることがあるので、設計者が選んだ寸法が汎用品かどうかを見積の段階で仕入先に確かめておくとよい（当方の提案）。

表の水圧試験の値は「使ってよい圧力」ではない

表の最後の行は、規格の箇条 10 の表 5 にある水圧試験の下限圧力である。水圧試験を選んだ場合、製造業者は管 1 本ごとにこの圧力以上を 5 秒間以上保持し、耐えて漏れが無いことを確かめる^[1]。これは製造時の試験条件であって、配管の設計圧力や使用圧力の上限ではない。どの圧力・温度までどのスケジュール番号で配管してよいかは、その設備に適用される法令・基準と設計で決まる。購買の側で「Sch40 は 6.0 MPa まで使える」と読み替えないこと。

適用される基準が STPG とスケジュール番号を名指しする例もある。新潟市消防局の消防用設備等運用指針は、使用圧力が 1.6 MPa 以上となる部分に設ける配管に、JIS G 3454（Sch40）に適合するもの又はこれと同等以上の強度・耐食性・耐熱性を有するものを使用することとしており、同等品の表にも STPG を白管・Sch40 で載せている^[7]。消火設備の配管を手配するときは、図面の「STPG」の後ろにスケジュール番号と白管の指定まで書かれているかを確かめる。

STPG370 と STPG410：成分と強さの違い

二つの種類は、化学成分の上限と機械的性質が違う。規格の表 2・表 3 から抜き出すと次のとおりである^[1]。

けい素・りん・硫黄の上限は両種類で同じである（Si 0.35 %、P・S 各 0.040 % 以下）^[1]。伸びは試験片の種類と方向で値が変わり、厚さ 8 mm 未満の管を 12 号・5 号試験片で試験する場合は表 4 の値になる。また、呼び径 25A 以下の管には伸びの規定を適用せず、試験の結果を記録するだけとされている^[1]。小径の管のミルシートで伸びに合否が付いていなくても、規格どおりである。

STPG410 は STPG370 より強いが、炭素の上限が高い。溶接で組み立てる配管で種類を替えるときは、溶接施工の条件も見直すことになるので、「強い方なら問題ない」と購買だけで置き換えない。溶接の指定のしかたは溶接を含む部品の発注で指定することで扱った。

製管方法と仕上げ方法：記号は 5 通り

STPG の製管方法は継目無し（S）と電気抵抗溶接（E）で、仕上げ方法には熱間仕上げ（H）・冷間仕上げ（C）・電気抵抗溶接まま（G）がある。管の表示は次の 5 通りで、熱間仕上げ継目無鋼管の STPG370 なら「STPG370－S－H」となる^[1]。

1. －S－H
熱間仕上げ継目無鋼管。

2. －S－C
冷間仕上げ継目無鋼管。製造後に焼なましを行う。

3. －E－G
電気抵抗溶接まま鋼管。

4. －E－H
熱間仕上げ電気抵抗溶接鋼管。

5. －E－C
冷間仕上げ電気抵抗溶接鋼管。製造後に焼なましを行う。

熱間仕上げと電気抵抗溶接ままの管は、通常、製造のままとして熱処理を行わない。注文者は、必要に応じて電気抵抗溶接鋼管の溶接部の熱処理を指定してもよい^[1]。電気抵抗溶接で作る管は、外面と内面の溶接ビードを管の形状に滑らかに沿うように除去するのが原則だが、内面のビードは除去が困難な場合は溶接のままとしてもよい^[1]。内面の段差を嫌う用途なら、内面ビードの扱いを注文で決めておく。

管端は、特に指定がなければプレンエンドである。注文者がベベルエンド（溶接用の開先）を指定する場合は形状を協定し、厚さ 22 mm 以下の管で形状の指定が無いときは規格の図 1 による^[1]。SGP と違い、STPG には「ねじ付」が管端の既定の選択肢に入っていない。ねじ込みで組む配管にする場合は、ねじ加工を別に指定する。管用ねじの記号は管用ねじ R・Rc・Rp・G の違いと指定で扱った。

外径と厚さの許容差は、仕上げ方法で違う

許容差は熱間仕上げ継目無鋼管と、それ以外（冷間仕上げ継目無鋼管・電気抵抗溶接鋼管）で分かれている。表 7 の主な値は次のとおりである^[1]。

電気抵抗溶接鋼管の溶接部の厚さには、表 7 の厚さの許容差のうちマイナス側（下限）だけを適用し、プラス側は適用しない^[1]。350A 以上の管は、外径の許容差を周長で見てもよく、その場合の許容差は ±0.5 % である^[1]。管の長さは 4 000 mm 以上で、指定長さがある場合の許容差はマイナス側 0、プラス側は規定しない^[1]。切断して使う部品なら、切断後の長さの公差は図面で別に決める。定尺と切断の指定は鋼材の定尺と切断の指定にまとめた。

熱間仕上げ継目無鋼管は厚さのばらつきの許容が大きい。継手の溶接やねじ加工で肉の残りを気にする設計なら、冷間仕上げや電気抵抗溶接の管を選ぶか、許容差を協定する。これは規格の要求ではなく、発注側の確認の提案である。

水圧試験か非破壊試験か、特別品質規定 Z3・Z4

STPG は、水圧試験か、超音波探傷試験または渦電流探傷試験の非破壊試験のどちらかを管 1 本ごとに行う。どちらの特性によるかは注文者の指定により、指定がない場合は製造業者の選択とされている^[1]。非破壊試験の判定は、超音波探傷なら JIS G 0582 の人工きず区分 UD、渦電流探傷なら JIS G 0583 の人工きず区分 EY の対比試験片の信号を警報レベルとする^[1]。

規格には、受渡当事者間の協定で適用する特別品質規定（附属書 JB）があり、取引では超音波探傷試験の要求を Z3、渦電流探傷試験の要求を Z4 と表記することがある。Z3 は人工きず区分 UC、Z4 は区分 EW を探傷感度の基準とする^[1]。指定があった管には、表示に特別品質規定を表す記号 Z が付く^[1]。本体の非破壊試験より厳しい区分で全数を見てほしい場合に使う規定なので、図面や顧客の仕様に「Z3」「Z4」の指示があれば、注文書にそのまま写す。

超音波探傷については、JIS G 0582 の注記を引いて、溶接鋼管の場合は溶接部の管軸方向のきずを検査するもので、母材部への適用は製品規格の規定か協定による、と書かれている^[1]。非破壊検査一般の指定のしかたは非破壊検査を発注で指定するときで扱っている。白管の水圧試験と非破壊試験は、通常、亜鉛めっきを行う前に実施する^[1]。

白管は「STPG370-ZN」と書き分ける

亜鉛めっきを行わない管を黒管、行った管を白管と呼び、図面や帳票などで記号によって白管を区別する必要がある場合は、種類の記号の後に「-ZN」を付記する。この付記は製品の表示には適用しない^[1]。白管の性能は硫酸銅溶液による均一性試験で確かめ、浸せき 5 回（毎回約 60 秒）以下で終止点に達してはならない。呼び径 150A 以上の白管は、注文者の指定がない限り、製造業者または加工業者の判断で膜厚試験に代えてもよく、その場合の膜厚は 40 μm 以上である^[1]。めっきの外観は附属書 JA で、使用上有害な不めっきは不可としつつ、やけ・変色・白さびなどは防食の性能に悪影響を及ぼさないので補修は不要と書かれている^[1]。

STPG では足りないとき：STS・STPT・STPL に替える条件

圧力配管用の炭素鋼鋼管は、使う温度と圧力で規格が分かれている。各規格の適用範囲と種類を並べると次のとおりである^{[1][2][3][4][5]}。

表から読み取れる危ない置き換えは二つある。一つは温度の範囲を外すことで、350 ℃を超える高温の配管や、氷点下で使う配管に「手元にある STPG」を回してはいけない。STPT と STPL は、それぞれの温度域を前提にキルド鋼で作り、熱処理を決めた規格である^[4][5]。もう一つは外径が同じ管どうしの取り違えで、構造用の STK や機械構造用の STKM は圧力配管の規格ではない。使い分けはSTK と STKM の違いで扱った。腐食性の流体や衛生用途でステンレスにするならステンレス鋼管 JIS G 3459・G 3446 の違いを参照してほしい。

どの規格に上げるかを決めるのは、設計圧力・設計温度と適用される基準を持つ設計者である。購買が仕入先から「STPG は手配できないので STS で」と提案された場合でも、図面の変更として設計の承認を取ってから受け入れる。熱を受け渡すための管（ボイラや熱交換器の伝熱管）は配管とは別の規格で、STB（JIS G 3461）の発注での指定で扱う。

ミルシート（検査文書）で確かめること

JIS G 3454 の報告の箇条は、製造業者は特に指定がない限り検査文書を注文者に提出しなければならず、その種類は注文時に特に指定がない場合 JIS G 0415 の 5.1（検査証明書 3.1）によるとしている^[1]。JIS G 0415 は、検査証明書 3.1 を、製造業者が受渡検査による試験結果を記載し、製造部門から独立した検査代表者が妥当性を確認する文書と定めている^[6]。商社や切断業者を通して買う場合は、製造業者の検査文書の原本か複製を求められる^[6]。区分の違いはミルシートの区分（EN 10204・JIS G 0415）で扱っている。

受入では次を突き合わせる。

1. 規格の版と種類の記号
JIS G 3454 の 2019 年版か 2026 年版か。STPG370 か STPG410 か。

2. 製造方法の記号と寸法
現品の表示（「－S－H」「－E－G」など）と「呼び径×Sch」が注文どおりか。

3. 化学成分と機械的性質
引張強さ・降伏点又は耐力・伸びが表 3 の値を満たしているか。25A 以下は伸びが記録だけでよい。

4. 水圧試験か非破壊試験か
どちらで保証されているか。Z3・Z4 を指定したなら、その結果が載っているか。

5. 黒管か白管か
帳票の -ZN の記載と現品。白管なら亜鉛めっき試験の結果。

注文書に書く項目

JIS G 3454 は、注文者が注文時に少なくとも、種類の記号、製管方法と仕上げ方法、亜鉛めっきの区分、寸法を製造業者・加工業者・中間業者に提示しなければならないとしている^[1]。これに試験と管端を加えた書き方の例を示す。様式が決まっているわけではない。

「材質：JIS G 3454 STPG370－S－H（熱間仕上げ継目無鋼管）、黒管。寸法：50A×Sch40、長さ 5 500 mm（指定長さ）。管端：プレンエンド。試験：管 1 本ごとの水圧試験を要求する。検査文書：JIS G 0415 の検査証明書 3.1 を添付し、製造業者の文書の写しであること。種類・製管方法・スケジュール番号の変更は事前承認を要する。」

製管方法にこだわらない場合は、「製管方法は製造業者の選択でよい」と書いておくと、見積と手配が早くなる。逆に、図面や顧客の仕様が継目無しを求めている場合に製管方法を書き落とすと、電気抵抗溶接の管が届いても規格上は誤りにならない。

よくある質問

STPG370 の Sch40 は何 MPa まで使えますか

JIS G 3454 は使用できる圧力の数値を定めていない。表にある Sch40 の 6.0 MPa は製造時の水圧試験の下限圧力である^[1]。使える範囲は、その設備に適用される法令・基準と設計者の判断で決まる。

継目無管と電気抵抗溶接管、どちらを指定すればよいですか

規格は両方を認めていて、注文時に製管方法と仕上げ方法を提示することを求めている^[1]。顧客の仕様や適用される基準が継目無しを求めていれば継目無し（－S－H または －S－C）を書く。求めが無ければ「製造業者の選択でよい」と明記する。

STPG と SGP は外径が同じなので、置き換えてよいですか

外径の表は共通でも、STPG は成分と降伏点が規定され、試験圧力の水準も違う^[1][2]。圧力側への置き換えでも、厚さ・許容差・めっきの扱いが同じとは限らないので、設計の承認を取ってから受け入れる。

ミルシートは頼まないと出ませんか

JIS G 3454 では、特に指定がない限り製造業者が検査文書を提出し、種類は検査証明書 3.1 になる^[1]。商社経由で買う場合は、写しを添付するよう注文書に書いておく。

まとめ

STPG370 は JIS G 3454 の圧力配管用炭素鋼鋼管で、350 ℃程度以下の圧力配管に使う。厚さは呼び径とスケジュール番号で決まり、表の水圧試験の値は製造時の試験圧力であって使用圧力ではない。注文時には種類の記号・製管方法と仕上げ方法・亜鉛めっきの区分・寸法を提示し、水圧試験と非破壊試験のどちらで保証させるか、Z3・Z4 の特別品質規定が要るかを決める。主に 350 ℃を超える配管は STPT、氷点以下の配管は STPL の対象で、STPG をそのまま回さない。使用圧力が高い配管では STS も候補になり、どの規格にするかは設計圧力と適用される基準から設計が決める。検査文書は指定がなくても検査証明書 3.1 で出る。

同じ束では、ボイラ・熱交換器用鋼管 STB、銅管 JIS H 3300、丸鋼の寸法許容差 JIS G 3191、鋼材の定尺と切断の発注も扱う。フランジで接続する配管ならJIS フランジ（JIS B 2220）の指定も参照してほしい。

出典・参考資料

1. JIS G 3454:2026 圧力配管用炭素鋼鋼管（日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧／2026 年 5 月 20 日改正）
2. JIS G 3452:2026 配管用炭素鋼鋼管（日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧／2026 年 5 月 20 日改正）
3. JIS G 3455:2024 高圧配管用炭素鋼鋼管（日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧／2024 年 4 月 22 日改正）
4. JIS G 3456:2024 高温配管用炭素鋼鋼管（日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧／2024 年 4 月 22 日改正）
5. JIS G 3460:2022 低温配管用鋼管（日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧／2022 年 5 月 20 日改正）
6. JIS G 0415:2024 鋼及び鋼製品－検査文書（日本産業標準調査会 JIS 検索で閲覧／2024 年 6 月 20 日改正）
7. 新潟市消防局 消防用設備等運用指針「配管」（新潟市消防局／2025 年版の掲載資料）

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